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年収が上がったための節税対策として最適だったマンション投資

年収が800万円から1500万円まで一気に上がったため、節税対策として最適なのが不動産投資だと思い、お問い合わせをいただきました。一言で不動産投資といっても、1棟、アパート、マンション等いろいろあり、どれがご自分の考えているものなのかを検討した結果、新築区分マンションを複数戸所有することでした。

コンサルタント
相田 健一郎

ご相談内容

節税対策として不動産投資をしたいと思われましたが、1棟がいいのか、区分がいいのかわからないため、それぞれのメリット・デメリットを聞きたいとのことでした。それを踏まえて、自分にあったものを選びたいとご相談に来られました。

お客様情報

40代男性、独身

職業 会社員
年収 約1500万円

【購入のきっかけ・目的】

節税対策

成功事例

成約物件 3件
神奈川県内 新築区分マンション

1棟がいいのか区分がいいのか、そのメリット・デメリットは?

T様が不動産投資をご検討されたきっかけは
年収800万円⇒1500万円に収入が大幅に上がったため、節税をすることが目的でした。

不動産投資をすることにより課税年収額を抑えられることに魅力を感じて、お問い合わせをいただきました。

その上で投資先の不動産を1棟のアパートにするか、区分のマンションにするかお悩みでございましたので
1棟のメリット・デメリット、区分マンションのメリット・デメリットをご説明させていただき
T様のご目的を叶える手段として最良の方法が、新築の区分マンションを複数戸所有することとなりました。


不動産投資をする上では欠かせないこととしまして、運用時のランニングコストになります。


ランニングコストのリスクを最小限に抑えることができるのかが、オーナー様にとっては重要な課題になります。

さらに、区分のマンションですと、最長35年間、空室保証が付きますし
入退去に伴うリフォーム費用は当社持ちのため
オーナー様の突発的な支出が最小限に抑えられる仕組みとなっています。

この当社の「サブリース」システムにご共感をいただき
1棟ではなく、新築の区分マンションを複数戸所有する結論を出されました。

購入後もすべてグループ間で管理する体制に安心

当社でマンションをご購入される決め手となったのは
マンションの1棟管理や建物管理・清掃業務・賃貸管理等
全てグループ間で行う点もご安心していただけたことです。

そして今回、新築マンションを3戸購入していただく運びとなりました。


皆様の中にも支払う税金が多く、お困りの方が多くおられるかと思います。

また、今度、日本人の一人あたりの税負担は増え続けることが見込まれます。

更には少子高齢化社会による年金問題など様々な負担が
今後もかかるのではないかとご不安に思われる方が非常に多く
そうした背景からお客様からのお問い合わせが増えております。

皆様の現状の問題点を払拭させていただき、将来不安も解決できる
弊社の失敗しない不動産投資をご検討してみてはいかがでしょうか。

皆様からのご連絡を心よりお待ちしております。

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